人気のコンパクトマンション！買うなら「広さ」に注意して！税制メリットや将来の選択肢も視野に入れて検討しよう！

• 1. 好立地で適度な広さが人気のコンパクトマンション！
  • 1.1 コンパクトマンションとは
  • 1.2 コンパクトマンションの需要は今後も増える
• 2. コンパクトマンションは誰向け？どんな人におすすめなの？
  • 2.1 自宅とは別にセカンドハウスを所有したい人
  • 2.2 資産としてマンションを所有したいシングル
  • 2.3 デザイン性・充実した設備・高いセキュリティを重視したいシングル女性
  • 2.4 子どもを持たない共働き夫婦「DINKS（ディンクス）」
  • 2.5 子育てを終えたシニア夫婦
  • 2.6 少人数家族
  • 2.7 家賃収入など投資目的の人
• 3. コンパクトマンションのメリット
  • 3.1 駅近や都心など利便性の高い立地
  • 3.2 ファミリータイプに比べて価格が安い
  • 3.3 資産価値が下がりにくい
  • 3.4 設備が充実している
  • 3.5 将来の選択肢が豊富
• 4. コンパクトマンションのデメリット
  • 4.1 住宅ローンや税制メリットなどの面積要件から外れるケースがある
  • 4.2 広さに対して割高になりやすい
  • 4.3 ライフスタイルの変化に対応しづらい
  • 4.4 マンションの管理体制が不十分になるケースがある
• 5. 広さによって異なるニーズ！将来の選択肢「住む・売る・貸す」はどう変わる？
  • 5.1 限られた広さ「30㎡以上50㎡未満」
  • 5.2 ゆとりある広さ「50㎡以上60㎡未満」
  • 5.3 将来の選択肢を視野に入れて検討しよう！
• 6. コンパクトマンションでも受けられる税制優遇とは
  • 6.1 「住宅ローン減税」2021年の税制改正でコンパクトマンションでも適用可能に！
  • 6.2 もうすぐ終了！期間限定で受け取れる「すまい給付金」
  • 6.3 税制メリットも考慮して検討しよう！
• 7. まとめ

晩婚化や共働き世帯の増加といった時代背景から年々需要が高まっているのがコンパクトマンションです。
現代の人々の多様なワークスタイルにフィットしやすく、価格も広さも「ちょうど良い」のが特徴で、マンション購入を考えている人にとって一度は検討する価値のあるマンションと言えるでしょう。
今回はそんなコンパクトマンションについて詳しく解説するとともに、メリットやデメリットについてもお伝えします。後半には知っておきたい税制面での優遇措置も解説しますのでぜひ最後までお読みください。

1. 好立地で適度な広さが人気のコンパクトマンション！

マンションにはファミリー向けや単身者向け、その他にもデザイナーズマンションやタワーマンションなどいろいろなタイプや呼び名があります。コンパクトマンションもそんなマンションに関係する呼び名の一つですが、ここではまずどんなマンションがコンパクトマンションなのかを確認していきましょう。

1.1 コンパクトマンションとは

コンパクトマンションとは、一般的に1DKや2LDKの間取りで専有面積が30㎡～50㎡程度の広さのマンションのことを指します。
ファミリー向けマンションが60㎡～70㎡以上、単身者向けワンルームマンションが20㎡前後ですので、それらの中間程度の広さのマンションをイメージすると分かりやすいでしょう。
このように単に広さや間取りを基準にコンパクトマンションと呼ぶこともありますが、最近では高い居住性やデザイン性、また最新設備などを備えた「1人～2人住まい」にちょうど良い広さのマンションという意味を含めてコンパクトマンションと呼ばれることが多いです。

1.2 コンパクトマンションの需要は今後も増える

冒頭で晩婚化や共働き世帯の増加といった時代背景によってコンパクトマンションの需要が年々高まっているとお伝えしましたが、今後もその高需要の傾向は続くと予想されています。
現在時点で一世帯あたりの人数は「2人」の割合が最も多く、次いで「1人」、そのあとに「3人」、「4人以上」となっており、現在のマンション市場の主なターゲットはかつてのファミリー層から小世帯層へと変化してきています。

生涯未婚率の上昇や低水準から脱しない出生率なども加味すると、この状況が短期間で大きく変わるとは言い難く、すでにコンパクトマンションの時代であると言っても過言ではありません。当然、需要の高さは競争を生みだし、その結果「良い物件」は多くなりますので、コンパクトパンションはこれからますます注目すべきタイプのマンションと言えます。

2. コンパクトマンションは誰向け？どんな人におすすめなの？

先ほどコンパクトマンションは小世帯向けとお伝えしましたが、世帯人数が少ない全ての人に向いているわけではありません。ここでは具体的にどんな人にコンパクトマンションがおすすめなのかを紹介します。

2.1 自宅とは別にセカンドハウスを所有したい人

コンパクトマンションは自宅とは別に特定の用途で使用するために「もう一つの住まい」を持ちたい人におすすめです。
特定の用途には、通勤や通学の拠点として、また週末だけリラックスして過ごす場所としてなどが挙げられます。

その他にも趣味を思う存分楽しむための専用の部屋として使用することもおすすめです。これらは好立地で気軽にアクセスできる場所にあることの多いコンパクトマンションならではの使い方と言えるでしょう。
別荘とは少しニュアンスの違う実用性の高いセカンドハウスを所有したい人には、コンパクトマンションはぴったりです。

2.2 資産としてマンションを所有したいシングル

資産としてマンションを所有したい独身者（シングル）にもコンパクトマンションはおすすめです。賃貸よりも分譲に価値を感じる人にとっては、手の届きやすい価格のコンパクトマンションは魅力的な不動産資産取得の選択肢と言えます。
将来結婚した場合には引っ越しすることなく新婚生活を始めることも可能ですので、ライフスタイルの変化にもフレキシブルに対応できるでしょう。

2.3 デザイン性・充実した設備・高いセキュリティを重視したいシングル女性

シングル女性にもコンパクトマンションはおすすめです。防犯性を気にする一人暮らしの女性は多いですが、コンパクトマンションはそんな女性の不安を解消できるセキュリティーシステムを備えていることも多く、安心して住むことができます。
オートロックやカメラ付きインターホンなどはもちろん、宅配ボックスや高性能防犯カメラなどもあり、コンパクトマンションはシングル女性に適したマンションとも言えます。

2.4 子どもを持たない共働き夫婦「DINKS（ディンクス）」

「Double Income No Kids」という各英単語の頭文字を取って、子どものいない共働きの夫婦のことをDINKS（ディンクス）と呼びますが、コンパクトマンションはそんなDINKS世帯にもおすすめです。
コンパクトマンションは駅近など通勤に便利なだけでなく生活圏内にさまざまなお店や施設も多いため、仕事と私生活の両立がしやすく、ダブルインカムで住宅ローンも無理なく払うことができます。
また、コンパクトマンションはその広さから掃除などに手間もかからず、忙しく働く夫婦にとっては家事を最小限にして大切なプライベートの時間を作りやすいのも魅力です。

2.5 子育てを終えたシニア夫婦

コンパクトマンションは子育てを終えたシニア夫婦にも一定の人気がありおすすめです。住み慣れた家を離れるのは寂しいと感じる一方、シニア夫婦の中にはファミリータイプのマンションは高齢者2人にとっては広すぎて管理維持することに大きな負担を感じる人も少なくありません。
そんなときに狭くもなく広くもないコンパクトマンションが終の棲家として選ばれることも多いです。バリアフリー仕様のコンパクトマンションもあったりとシニア夫婦を意識した物件もあります。また立地も良いため、独立した子供や孫も訪問しやすく、引っ越しをきっかけに家族とのコミュニケーションや絆がより深まったと感じる人もいます。

2.6 少人数家族

1人もしくは2人暮らしだけでなく、間取りによっては3人の少人数家族にもコンパクトマンションはおすすめできます。3人というのは「夫婦と子供1人」や「夫婦とその親1人」という小規模な二世帯家族です。
1DKでは生活に不便を感じるかもしれませんが、2LDKであれば工夫次第で子供や親専用の部屋を作ることができ、コンパクトマンションでもプライバシーに配慮した生活もできます。
ファミリー向けマンションよりも費用負担を抑えて身近な家族と生活できますので、住まいにかける予算が限られている人は検討してみると良いでしょう。

2.7 家賃収入など投資目的の人

先ほど不動産資産としてシングルの方向けにコンパクトマンションがおすすめであるとお伝えしましたが、不動産投資の対象としてもコンパクトマンションはおすすめです。
コンパクトマンションは1人暮らしだけでなく、2人暮らしも可能なことから、ワンルームマンションと比較すると需要が高い傾向にあります。従って賃貸に出して家賃収入を得るという賃貸経営にも向いています。

資産価値の高いコンパクトマンションであれば将来的に売却して利益を得ることも可能、そうでなくても「将来結婚したら自分たち夫婦で住む」ことも見据えられるため、ワンルームマンションよりも投資における出口戦略の幅が広いという特徴があります。

3. コンパクトマンションのメリット

ではこの項目ではコンパクトマンションのメリットをお伝えします。コンパクトマンションが注目されている理由でもありますので、ぜひチェックしてみてください。

3.1 駅近や都心など利便性の高い立地

既にお伝えしたようにコンパクトマンションは駅近や都心などの好立地で利便性の高い場所に多く建っています。通勤や通学に便利なだけでなく、近隣には商業施設も多いことから「生活しやすい環境」であることが大きなメリットです。
ファミリー向けマンションと異なり、比較的小規模な土地でも建設することができるため、デベロッパーも土地の取得がしやすく今後も良い場所を中心に建設されていくでしょう。

3.2 ファミリータイプに比べて価格が安い

コンパクトマンションはファミリータイプのマンションと比較して価格が安いこともメリットの一つです。広さが異なるため当然ではありますが、前述したような利便性の高い場所のマンションを安く購入することができるのは魅力と言えるでしょう。
特に最近のマンション価格は上昇傾向にあるため、ファミリータイプのマンションには手が届かないという人でもコンパクトマンションであれば予算内で購入できる物件を見つけることができる可能性も高いです。

3.3 資産価値が下がりにくい

資産価値が下がりにくいこともコンパクトマンションのメリットです。好立地に建っていることは資産価値を維持するのに役立っていますが、コンパクトマンションに対する高需要が続くと考えられることもその要因の一つでしょう。
需要が高ければ中古マンション市場でも買い手を見つけやすく、一般の購入者だけでなく不動産投資家も注目します。
この好循環が続く限りは土地、建物ともに資産性が不動産市場でも高く担保されるでしょう。

3.4 設備が充実している

コンパクトマンションは分譲として販売されることが多いですが、それゆえに共用部分や専有部分の設備が充実していることもメリットの一つです。
賃貸マンションの場合は一般的にできるだけコストを抑えて建てられます。しかし分譲マンションの場合は、「長く住む」ことを想定しているため、住みやすさに関わることに妥協することはあまりありません。

例えば壁や床を比較してみると、分譲の場合は遮音性や断熱性の高い二重床二重天井構造になっていることが多いですが、賃貸の場合はそのような構造になっている物件は少ないです。その他にも分譲の場合はキッチンやバスルームが広々としていたり、高機能なシステムを搭載していることも珍しくありません。
このような充実した設備が備えられていることもコンパクトマンションが選ばれる理由の一つです。

3.5 将来の選択肢が豊富

コンパクトマンションは他のマンションと比較して将来の選択肢が豊富なことも大きなメリットです。自分で住むのはもちろん、ライフスタイルの変化に合わせて売却したり賃貸物件として貸し出すこともできます。
これは前述したように、1人～2人暮らしの小規模世帯が増えてコンパクトマンションに対する需要が今後も継続するであろうことが主な理由ですが、購入者の事情に合わせて不動産資産を柔軟に扱えるというのは購入の決断を後押ししてくれるでしょう。
不動産はその名の通り動かせませんので、購入後の活用方法の選択肢は広ければ広いほど安心できます。

4. コンパクトマンションのデメリット

コンパクトマンションにはメリットだけでなくデメリットもあります。ここではそのデメリットを紹介しますので、購入を検討している人はよく内容を確認し、購入するかどうかの決断に役立ててください。

4.1 住宅ローンや税制メリットなどの面積要件から外れるケースがある

住宅ローンの控除を受けるための要件には築年数や所得要件などさまざまなものがありますが、コンパクトマンションを購入する場合には床面積に関する要件に注意しましょう。
条件によっても異なりますが、住宅ローンの控除対象となるのは床面積40㎡以上の住居です。つまり40㎡未満のコンパクトマンションを購入した場合は住宅ローンの控除を受けることができなくなります。
物件によってはこの控除適用範囲から外れてしまうことがコンパクトマンションのデメリットの一つです。

4.2 広さに対して割高になりやすい

コンパクトマンションはファミリータイプのマンションと比較すると価格そのものは安いですが、広さを基準にすると割高になることが多いです。分かりやすく言い換えると「1㎡あたりの価格が高い」ということになります。
コンパクトマンションと言っても価格を広さと同じだけコンパクトにできるわけではありません。

これは生活に必要なキッチンやバスルームといった水回りや電気関係、その他の設備はファミリータイプと同様に必要になるからであり、それらを備えるためにはコンパクトマンションであってもファミリータイプのマンションと同程度の費用がかかります。
それらの費用が広さの違いほどの差を生まないため、同じような設備を持つコンパクトマンションはファミリータイプのマンションと比べると1㎡あたりの価格は当然高くなります。

4.3 ライフスタイルの変化に対応しづらい

コンパクトマンションは、自分で住むのはもちろんライフスタイルの変化に合わせて売却したり賃貸物件として貸し出すこともできるとお伝えしましたが、これは全ての人や物件に当てはまるわけではありません。
実際にそういうことができる可能性が高いことは確かですが、それを行うには不動産に対する知識が必要です。必要な知識を持たず、安易に「コンパクトマンションは将来売却したり賃貸に出して家賃収入を得られる」と考えて購入すると、予想していたように順調にいかないことは十分に考えられます。

コンパクトマンションもピンからキリまでありますので、将来的な資産価値や不動産活用ができる物件かどうかは当然しっかり見極めなければなりません。それができない人にとっては、コンパクトマンションに限らずどんなマンションであってもライフスタイルの変化に対応しずらい不動産となり、マンションを購入した時点で「将来扱いに困るリスク」というデメリットを抱えることになります。

4.4 マンションの管理体制が不十分になるケースがある

コンパクトマンションは不動産投資家にとって魅力的であることは既にお伝えしましたが、それによってデメリットが生じる可能性があります。
そのデメリットとは物件の管理体制が不十分になることです。マンションはその管理次第で綺麗に保ったまま機能を維持した状態が長く続くこともあれば、反対に劣化が進み寿命が短くなってしまうこともあります。
管理は管理組合の運営次第になりますので、短期的な利益を見込む投資家が多く購入しているマンションは管理に関心がなく、管理組合の運営がずさんになるケースがあり注意が必要です。

5. 広さによって異なるニーズ！将来の選択肢「住む・売る・貸す」はどう変わる？

この項目では広さによって異なるコンパクトマンションのニーズを基に、「住む・売る・貸す」の将来性をより具体的に解説します。

5.1 限られた広さ「30㎡以上50㎡未満」

30㎡以上50㎡未満はコンパクトマンションでは主流の広さになります。一人暮らしはもちろん、夫婦や同棲中のカップルなど二人暮らしにも対応できますので、限られた広さではありますが住むには問題ありません。
将来家族が増えて手狭になったときには貸すことも考えられますが、そのときは周辺のワンルームマンションの相場より家賃を高く設定することになりますので、すぐに借り手が見つからない可能性はあるでしょう。

ただ二人暮らしできる手頃な物件を探している人には魅力的な物件となりますので、ずっと空き部屋になるというリスクは低いです。
売却の場合、築浅で似たような物件や競合となる中古物件が増えている可能性があるため、実際に住む家を探している人にとっては魅力的に感じないことも考えられます。
ただ中古市場での流動性は期待できるため、どちらかと言えば不動産投資家が買い手になる可能性の方が高いでしょう。

5.2 ゆとりある広さ「50㎡以上60㎡未満」

50㎡以上60㎡未満のコンパクトマンションはファミリータイプのマンションに近い広さを持っており、さらにマンション自体の規模もそれなりに大きく共用設備なども充実して非常に住みやすいと言えるでしょう。
貸す場合は家賃が相応に高くなるため、DINKSなどが多く、好立地なエリアでなければ簡単に借り手が見つからないことも考えられます。
一方、売る場合はシニア夫婦や小さな子どもを持つ3人家族などが買い手となることが期待できます。

5.3 将来の選択肢を視野に入れて検討しよう！

将来の人生計画を既にしっかり立てている方は、その計画に合わせて「住み続ける・売る・貸す」に適したコンパクトマンションを見つけられれば、満足する住まいを手に入れることができるでしょう。
結婚や子どもの有無、また転職の可能性など、将来に不確定要素が多い人は、不動産に関する知識を得て、状況に応じて臨機応変に対応できるようなコンパクトマンションを選ぶと安心です。
購入するという決断が難しい人は、希望の物件に似た分譲賃貸のコンパクトマンションに一度住んでみて、「住み心地」などを確認するのも良いでしょう。

6. コンパクトマンションでも受けられる税制優遇とは

ではコンパクトマンション購入時に受けられる税制優遇措置を紹介します。

6.1 「住宅ローン減税」2021年の税制改正でコンパクトマンションでも適用可能に！

住宅ローン減税は前述した住宅ローン控除のことですが、2021年春の税制改革で対象となる床面積が50㎡以上から40㎡以上の住居に変更されています。
これに伴いコンパクトマンションでも住宅ローン減税を適用されやすくなりましたので、床面積も考慮しつつ物件選びを行うと良いでしょう。
ただし床面積40㎡以上というのは登記簿上での面積のことを指しますので、間取り図や簡易的な図面に記載された平米数だけで判断せずに登記簿面積をしっかり確認することが大切です。
ちなみに所得制限も改正され、適用対象が年間所得3,000万円以下だったのが、改正案では2,000万円以下に変更されていますのであわせて注意しましょう。

6.2 もうすぐ終了！期間限定で受け取れる「すまい給付金」

最大50万円が給付される「すまい給付金」は、近年の消費税率の引き上げに伴って創設された国の補助制度です。こちらも一定の条件を満たすことでコンパクトマンションの購入者に給付されます。
このすまい給付金の実施期間における入居期限は「2022年（令和4年）12月31日まで」です。まもなく期限を迎えますが、コンパクトマンションの購入（契約）時期など条件を満たしている方は駆け込みで受給できるケースもあります。
すまい給付金についての詳細を知りたい方は、関連記事「すまい給付金の入居期限が延長！いつまでに申請すればいいの？申請方法とは？」で分かりやすく解説していますのでぜひ確認してみてください。

6.3 税制メリットも考慮して検討しよう！

住宅ローン控除やすまい給付金以外にも、固定資産税に対する軽減制度などマンション購入に伴って受けられる税の優遇制度や補助制度は複数あります。
それらを上手く利用することで、コンパクトマンション購入時の費用負担を抑えることができますので、自分で調べたり不動産会社の担当者に積極的に聞くなどすると良いでしょう。

7. まとめ

今回はコンパクトマンションに注目し、そのメリットやデメリットなどをお伝えしました。コンパクトマンションこそが自分の理想の住まいだと実感できる人もきっと少なくないと思いますので、ぜひ今回の記事を参考にしていただき、マンション選びの役に立ててみてください。
シンシアではコンパクトマンションも積極的に扱っております。興味のある方がいましたら、ぜひお気軽にご相談ください。相談は無料で物件知識の豊富なスタッフが丁寧に対応させていただきます。